「棒状ラーメン」低カロリー、割安感で脚光(読売新聞)

 1959年から60年にかけて九州で「棒状ラーメン」が相次いで発売されて半世紀になった。

 カップ麺(めん)の登場で売り上げが落ち込む時期もあったが、ノンフライ麺の特徴が消費者のダイエット志向に合って復権。1年間で売り上げが3割近く伸びたメーカーもある。景気悪化で外食を控えるムードが広がる中で、1食数十円で楽しめる「お買い得感」も追い風となって再び脚光を浴びている。

 棒状ラーメンは、1959年に、マルタイ(福岡市西区)が「即席マルタイラーメン」を、サンポー食品(佐賀県基山町)が「三宝ラーメン」を発売して人気が広がった。翌60年には、江崎製麺(福岡県筑後市)の「福島ラーメン」や五木食品(熊本県城南町)の「アベックラーメン」が続いた。

 池田勇人内閣が所得倍増計画を決定したのが60年。「ラーメンひと図鑑」などの著作がある九州ラーメン研究会代表の原達郎(たつお)さん(66)(福岡市南区)は「当時は生きるための食事から楽しむための食事へと移っていく時代。とはいっても、まだ外食は珍しかった」と振り返る。

 「棒ラーメン」を商標登録したマルタイによると、こうした時代背景のもと、創業者の藤田泰一郎氏(1899〜1986年)が「外で食べるラーメンを家庭でも食べられるようになれば」と開発を始めたという。

 58年には日清食品(大阪市淀川区)が世界初のインスタントラーメン「チキンラーメン」を売り出した。一方、藤田氏は「生麺の味をいかに家庭に届けるか」に苦心。「麺を油で揚げない方が味がいいのでは」と考え、麺を自然乾燥させ、スープを別添えにするなどの工夫を加えた。発売を始めると、生産が追いつかなくなるほど人気を博し、販路は全国に拡大した。

 71年には日清食品が世界初のカップ麺となる「カップヌードル」を開発。以後、カップ麺に押されてきたが、2000年頃から女性誌でカロリーが低い食品として取り上げられて人気を取り戻してきた。

 ここ数年は、景気が悪化したが、逆に売り上げは増加。マルタイでは2008年2月〜2009年1月の事業年度の販売額は約15億9700万円と前年比27%増で、3103万7000食から3551万7000食に伸びた。サンポー食品も同時期の売り上げが前年比で数十%増えたといい、五木食品も「売り上げは順調」としている。

 マルタイは、しょうゆ味や豚骨味など18種類の棒状ラーメンを作っており、3月には新商品を発売する。また、50周年記念事業として社史の編さんも進めている。市場開発室の中園秀樹室長(53)は「2食入りの1袋が百数十円。カップ麺より割安だと価値を見いだしてもらえたのでは。これからも消費者に受け入れられる商品作りを進めたい」と話している。

 ◆棒状ラーメン=マルタイによると、小麦粉の生地にかん水や塩を加え、棒状に延ばしたものを熱風で乾燥させて製造する。麺を油で揚げて乾燥させるフライ麺に比べて、乾燥に時間がかかるが、カロリーは低いという。(谷口愛佳)

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中国の若者「最も好きな国は日本」 新聞の世論調査で意外な結果(J-CASTニュース)

 靖国神社参拝問題をきっかけに、つい数年前まで高まっていた反日感情が、急速にクールダウンしつつあるようだ。中国の新聞が行った世論調査で「最も好きな国」を聞いたところ、日本が5位にランクイン。15〜20歳に限って見ると、何と1位になっている。ただ、この記事が掲載されたウェブサイトのコメント欄には、相変わらず日本を非難するものも多い。世代によって「対日観」が大きく異なっていることが浮き彫りになった形だ。

 世論調査は「中国人が世界を見る」というタイトルで、中国人の世界観を調べることを目的としている。全国紙「環球時報」が調査会社に委託して09年12月11日から23日にかけて行ったもので、北京、上海、広州、武漢、重慶の5都市在住の15〜64歳の男女、計1350人に電話で聞いた。

■15〜20歳では「最も好きな国」トップが日本

 質問項目の多くが国際関係に割かれ、「最も行きたい国」を選ばせる質問項目では、米国(20.6%)、フランス(9.5%)、日本(7.4%)、オーストラリア(5.5%)と、日本は4位にランクイン。

 「最も好きな国」を選ばせる質問項目でも、米国(13.1%)、フランス(8.1%)、オーストラリア(6.7%)、シンガポール(6.5%)に続いて、5.1%が「日本」と回答。5位にランクインしている。

 ところが、この「最も好きな国」、15〜20歳に限ってみると、実に12.3%が日本を選択。フランス(11.8%)、米国(11.8%)、韓国(10.9%)、英国(7.7%)、カナダ(5.0%)を抑えて堂々の1位だ。

 一方、15〜20歳以外の世代で「日本が最も好きな国」と答えた割合を見ていくと、高い順に51〜64歳(5.0%)、21〜30歳(4.3%)、41〜50歳(3.9%)、31〜40歳(2.5%)。

 アニメやファッションとする日本文化の流行が若年層の好感度を押し上げたと見られる一方、最も好感度が低かった31〜40歳は、90年代初頭にいわゆる「愛国教育」が強化された時期に10〜20代を過ごした世代でもある。

 このように、日本に対する好感度は決して低くない一方、日本が重視されなくなっている実情も浮き彫りになっている。

■「もしこれが本当ならば、中国の教育は失敗だ」

 「最も重要な2国間関係」を聞いた質問で、「日中関係」を挙げた人は、06年の調査では48.7%に達していたのに対して、今回の調査では21.4%と半減しているのだ。

 この結果を紹介する環球時報の記事では、復旦大学国際関係・公共事務学院の呉心伯副院長が、この背景について

  「中国の世論からすると、日中関係が中国の国益に対して与える影響は、明らかに小さくなっている」

と解説する一方、中国国際関係研究院米国研究所の達巍副所長は、日中関係の重要度が低下した理由について

  「日本の右よりの政権が終わり、日中間にもめ事が起こる時期も終わった。悪いニュースも減り、処理すべきことが目立たなくったので、重視する度合いも低下した」

と分析している。

 世論調査では、総じて日本に対する印象は悪くない様子だが、ネット上では、やはり反日感情がうずまいている様子だ。例えば、この調査結果が掲載されたウェブサイトのコメント欄では、

  「この調査は権威がなくて信用できない」

  「(調査に回答した人は)判断力があるのか」

  「もしこれが本当ならば、中国の教育は失敗だ」

といった、調査結果に対してネガティブなコメントが相次いでいる。


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自民の参院選 山崎、保岡両氏は公認見送りへ(産経新聞)

 自民党は8日、夏の参院選比例代表に出馬の意向を示している山崎拓元副総裁(73)と保岡興治元法相(70)の公認を見送る方針を決めた。同じく比例代表の公認を求めている片山虎之助元総務相(74)も来週中に最終判断する。3氏の処遇をめぐっては、参院自民党で影響力のある青木幹雄前参院議員会長(75)の影がちらつく。とくに片山氏について、青木氏は公認を求め、中堅・若手が「70歳定年制」を盾に反対する中、板挟みにあった格好の執行部は慎重に進めていく。

 青木氏は昨年12月25日、大島理森(ただもり)幹事長に「何かあったらお手伝いする。参院自民党がまとまるよう、私も努力したい」と述べた。その一方で「衆院の落選者が参院に来るのは、参院側にとって抵抗感がある」と、山崎、保岡両氏の公認を見送るよう促した。

 ただ、片山氏については、参院幹事長を経験したことや地元の岡山県連も要望していることなどを理由に「山崎氏らとはちょっと違う」として、例外扱いで公認することを暗に求めた。

 執行部は来週、岡山県連幹部や片山氏から意向を聞いた上で処遇を判断することにしている。ただ、青木氏の意向通りに進めれば、党内に強い反発が噴出するのは必至だ。ある幹部は、難しい調整をこう嘆く。

 「山崎氏らと片山氏との『差』を簡単には説明できない。片山氏を公認したら党内政局だ。若手が黙らない」

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